生活

    1: ひぃぃ ★ 2019/10/20(日) 01:41:39.54 ID:iM2TLpr79
    「賃貸か持ち家か」この問題は永遠のテーマのようなところがあり、何度でも話題にのぼる。10月15日のガールズちゃんねるに、結婚を考えている女性から「一生賃貸ってどうですか?」と問うトピックが立った。彼氏と家の話になったとき、「一生賃貸がいい」と希望を伝えると、「えーそれはちょっと…俺は庭付きの一軒家が欲しい」と言われたそうだ。トピ主は

     「有り余る程のお金があるなら別として、今の不安定な時代にローンを組んで何千万という買い物をするのがリスクに感じてしまいます」

    と心配していた。

    これまでこの話題は、意見が分かれ、どちらかと言えば「持ち家がいい」という声が多かった。だが、今回は「賃貸がいい」という人のほうが大勢を占めているようだった。(文:okei)

    ■「高齢になると借りられなくなる」VS「高齢者でも借りられるよう変わってきている」

    トピックは注目を集め、2000以上のコメントが入った。まず、「死ぬまで家賃払えるならいいんでない?」など老後の課題が上がった。「賃貸は、借りれなくなる日が来るぞ。年齢でね」という声も。確かに賃貸オーナーは孤独死などを恐れ、高齢者を避ける傾向はある。

    ただ、これに対して多くの人が、「高齢者でも借りられるよう変わってきている」と指摘している。

     「公的物件あるから大丈夫。URへ。役所の方で紹介してくれるよ」
     「徐々に変わりつつあるよ。高齢化社会がどんどん加速していく中、従来のやり方では不動産業界も生き残れないからね」

    という声も。URはかつて「公団住宅」といわれた公的な賃貸住宅だ。現在は高齢者向けにリノベーションした物件を用意したり、低所得者への家賃補助なども行っている。超高齢化へ進む日本では、高齢者に貸さないなどと言っていては商売が成り立たず、「今後どんどん変わっていく」という意見が次々上がっていた。

    ■「これだけ災害だらけならどこにいても安心な場所はない。どうせ最後は老人ホーム」

    「賃貸か持ち家か」については、意見や希望が分かれつつも、多くの人が賃貸派、もしくは「賃貸のほうがいいのかも」と心が傾いていた。要因として大きいのが、最近頻発する大災害だ。

     「これだけ災害だらけならどこにいても安心な場所ない。どうせ最後は持ち家あっても老人ホームなんだし。賃貸で転々とするのも悪くない」
     「最近の震災を考えると、高いローンを払って家を買っていいのかと悩む」

    などの不安の声が上がっている。連日の台風被害報道を見ていれば、確かにそんな気持ちにもなるだろう。他にも、

     「賃貸なら収入に応じて家を変えられるけど、高額なローンは収入が目減りしたときに払えなくなる」
     「周りがうるさくて居心地悪ければすぐ引っ越せる。賃貸最強」

    など、賃貸のメリットとして「身軽さ」を挙げる人も多かった。

    ■勝間和代さん、「ライフスタイル次第」「家を買うなら新築は避けて中古に」

    「賃貸と持ち家どちらがいいか」という疑問に、経済評論家の勝間和代さんは、自身のYouTubeチャンネルで9月に公開した動画で「ライフスタイル次第」と答えている。自身は賃貸派だそうだが、平均的な同程度の家で20年くらい長く住み続けるなら、持ち家にしたほうが安いという。しかし住む場所や家族構成、収入が変わる可能性を考えると賃貸が柔軟性があっていい、特に都市部で働く人や自営業の人は賃貸がいいと薦めていた。

    収入が減ったときに賃貸ならば安いところに住み替えられるが、住宅ローンではそうもいかない。賃貸は老後を心配する人が多いが、「年金がある限り貸してくれる家はたくさんあります」とのこと。仮に家を買うとしても、ローンは収入の25%以内。新築は避け、できるだけ好立地の中古をリフォームしたほうがいいと説いていた。

    エッセイストの小島慶子さんも自著のなかで、住宅ローンは「経済的な奴隷になること」と捉え警鐘を鳴らしている。望む・望まないに拘わらず、住宅イコール「持ち家」という時代は去ったのかもしれない。

    2019年10月19日 8時0分 キャリコネニュース
    https://news.livedoor.com/article/detail/17255599/

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    ★1:2019/10/19(土) 22:22:22.65
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1571498874/

    引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1571503299/

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    syouhi_koureika


    1: 砂漠のマスカレード ★ 2019/10/17(木) 16:24:47.72 ID:WSCEIws+9
    2019年の出生数が90万人割れする見通しが強くなった。当初の推計より2年も早まった背景には何があるのか。
    若年層の「未婚化」が想定以上のペースで進んだ結果であると、専門家は分析する。

    2021年に90万人下回ると予想されていた日本の出生数が、2年前倒しで90万人割れとなる見込みが濃厚となった。
    厚生労働省がこのほど発表した人口動態統計の速報値によれば、
    2019年1月から7月の出生数は前年同期比5.9%減の51万8590人で、今年の出生数が90万人割れするのはほぼ確実となったからだ。
    国立社会保障・人口問題研究所は17年、19年の出生数は92万1000人で、90万人割れするのは21年(88.6万人)とする推計を出していた。

    想定より早いペースで少子化が進んでいることに対しては、団塊ジュニア世代(1971~74年)の高齢化が進み、出産適齢期でなくなったことや、
    20代の女性が578万人、30代の女性が696万人と、出産期の女性の数自体が減っていることが主な理由に挙げられる。
    しかし、こうした人口動態の変化は、17年時点である程度把握できていたはずだ。なぜ狂いが生じたのか。

    問題を見るに当たっては、少子化を考える上で注目すべきもう1つの指標、合計特殊出生率(1人の女性が生涯に産む子どもの数)が重要になってくる。
    合計特殊出生率も、15年の1.46をピークに減少傾向が続いており、足元(18年)は1.42だ。ということは、出産適齢期とされる女性の総数が減っている上に、
    合計特殊出生率が想定よりも上がっていない点が、影響しているのかもしれない。

    少子化問題に詳しいニッセイ基礎研究所の天野馨南子准主任研究員は、2年前倒しで出生数が90万人割れとなった今回の問題について、
    「合計特殊出生率を計算する上で影響を与える、未婚率の見通しが甘かったのでは」と話す。

    直近の国勢調査(2015年)では、男性の生涯未婚率は23.37%、女性は14.06%となっている。「国立社会保障・人口問題研究所の想定以上に未婚化が進んだのでは。
    とりわけ、一番出生率に影響を与えるとされる、20代後半の未婚率が増えている可能性が高い」と天野氏は分析する。

    非正規雇用の増加、給料の減少、社会保障費用の増大と、若年層を取り巻く雇用環境は厳しい。こうした経済的環境が未婚率を加速させている部分はある。
    だが、天野氏は未婚率の上昇は必ずしも経済的理由とは限らないと話す。「20~40代の独身男女の6~7割が親や親族と同居している。
    子どもを手元に置いておき、仕事や結婚に関してまで口を出す親が昔より増え、自立できない若者が増えている。
    結果、結婚しようとしない若者の“増産”につながっている」(天野氏)というのだ。男性の方が数が多いこともあって、天野氏はこうした現象を「子ども部屋おじさん」と呼んでいる。

    政府の少子化対策は、保育の無償化や待機児童対策など、子育て世代に対する支援に目が向きがちだ。
    もちろん重要であり、必要なことだが、一方で夫婦の最終的な子どもの数(完結出生数)は2015年、1.94人と1990年代の2.2人からさほど大きく下がっていない。
    結婚した夫婦が出産を控えているわけでは必ずしもないのである。

    天野氏は「20代の未婚化を食い止める方が少子化対策の効果は高い」と話す。
    親は生涯にわたり、子どもの面倒を見ることはできない。家族の間の意識改革も、今後重要になってくるのかもしれない。

    https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00002/100700744/
    2019年10月7日

    前スレ                 2019/10/12(土) 09:26https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1571146205/

    引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1571297087/

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    sick_wakiga


    1: ひぃぃ ★ 2019/10/18(金) 21:00:00.23 ID:EmXoeOc79
    普段、からだを洗う時に何を使うか――。泡立てやすく、ボトル入りで管理もしやすいボディソープを使っているという人が多いかもしれない。

    しかし、インターネット上を調べてみると、昔からの馴染みや肌への刺激を考慮して固形石鹸を使っている人も決して少なくない。また、新商品も2019年に入ってから発売されるなど、決して固形石鹸派が「絶滅危惧種」といったわけではないようだ。

    そこでJタウンネットでは2019年4月11日から9月18日まで、「からだは何で洗っていますか?」と題して読者アンケートを行った(総投票数758票)。はたして、その結果は――。

    ■まさかの結果に...

    こちらは全758票の全国の結果を円グラフにまとめたものだ。いかがだろうか。ボディソープ派と固形石鹸派がまさかの同数。いずれも42%ずつで、固形石鹸が根強い人気を見せつけた。

    途中経過では固形石鹸派が上回っていたタイミングもあったが、手軽さが魅力のボディソープが終盤に追いつき同数となった。

    しかし、驚くことに念のために入れておいた「からだは洗わない」が122票で16%も獲得。ボディソープと固形石鹸派を合わせて90%は少なからず超えるであろうとの見立てだった。

    この予想を覆して16%を獲得し、なんと約6人に1人が「洗わない派」という結果になった。

    ネット上を調べてみると、効果の真偽は全くもってわからないものの、からだを洗わない入浴法を紹介しているサイトなどがチラホラ。人によって洗わない方が調子は良いなどあるのかもしれない。

    こちらは地域別のトップを色分けした地図だ。票数の少なかった岩手(3票)、福井(6票)、島根(7票)では「洗わない派」がトップになってしまった。

    そのほかの地域ではボディソープ派は青森、山形、福島、茨城、栃木、群馬、千葉、山梨、静岡、石川、京都、広島、長崎、佐賀の14地域でトップになった。

    また、固形石鹸が北海道、秋田、埼玉、東京、神奈川、富山、長野、岐阜、滋賀、三重、大阪、兵庫、香川、徳島、愛媛、大分、熊本、鹿児島、沖縄の19地域で首位に立ち、地域別では差が出た。中部・近畿や関東の一部地域など、固形石鹸派は中日本で強さを見せた印象だ。

    さして今回目立ったのが、結果が拮抗した地域だ。宮城、新潟、愛知、奈良、和歌山、岡山、鳥取、高知、山口、福岡、宮崎の11地域で結果が並んだ。

    ボディソープ派と固形石鹸派が僅差だった地域も多く、最も得票の多い東京(241票)でも固形石鹸派とボディソープ派の差はわずか6票。そのほかの地域でも両選択肢の差は最大で東京と千葉の6票で、10票差を超えた地域はなかった。

    あくまで得票が同数だった場所を「結果が拮抗」としたが、どの地域でも大きな差はない。

    今回の結果から「ボディソープ派と固形石鹸派の数はほとんど同じ。洗わない派も一定数いる」と推測できるものになった。

    2019年10月18日 6時0分 Jタウンネット
    https://news.livedoor.com/article/detail/17249579/

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    引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1571400000/

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    daradara_woman_syufu


    1: 砂漠のマスカレード ★ 2019/10/16(水) 19:37:07.73 ID:ElUq0owy9
    「自分の子どもが不登校で……、と電話相談を受けて家庭訪問をすると、お子さんだけでなく、40代以降のお母さんもひきこもり、というケースをよく目にします。
    ご本人は自覚していませんし、専業主婦という立場上、問題が表面化することもありません。いわば、“かくれひきこもり”なんです」

    そう話すのは不登校やひきこもりの自立支援を行う団体、関東自立就労支援センターの平岩健さん。
    内閣府は今年3月、中高年(40~64歳)のひきこもりを調査。
    全国に男女合わせて約61万人おり、女性は約14万人と推計した。

    「内閣府の試算のなかには、さっきお話しした“かくれひきこもり”の主婦はカウントされていませんから、もっと多くなるのでは」

    実際に内閣府の調査では、専業主婦は無職の人と比べ、ひきこもりとみなされにくい。
    また、一部の自治体の調査では、ひきこもりの定義で、“専業主婦を除く”としている場合も。
    そこで今回、中高年女性(40~64歳)のひきこもりを取材。すると、さまざまな理由でひきこもりになることがわかってきた。

    ■ひきこもった子どもに寄り添い自分も……

    前出の平岩さんが目にしたケースはこうだ(個人情報秘匿のため、相談内容を一部変更して紹介)。

    「前に、お子さんのひきこもりの相談を受けたBさんは47歳の専業主婦。以前は、小学校の先生をされていましたが、中1だった娘がひきこもりになったとき、
    『自分が仕事ばかりで、娘をほったらかしにしていたのでは』と思い、教師を辞めて、お子さんに寄り添うことにしたそうです」

    しかし、仕事を辞めても子どものひきこもりに変化はなかった。

    「寄り添っても、子どものひきこもりは改善しないし、職は失うしで、自信をなくされたんでしょうね。
    Bさんは次第に、『先生になるため努力してきたのに、自分の人生はなんだったのか』と、塞ぎこむようになったそうです」

    さらに、「あそこの子はひきこもりだ」という近所の目も気になり、外出も避けるように。
    現在は、週に1度、クルマで家から離れたスーパーに食材を買いに出かける程度だという。

    「10年以上、母子でひきこもっている家庭も少なくありません。
    仕事を辞めると、人と接する機会は急になくなる。
    さらに、子どものひきこもりを知られたくないので、外で友人に会うことも、ましてや家に呼ぶこともない。結果、社会と断絶してしまうのです」

    女性のうつやひきこもりに詳しいメンタルアップマネージャの大野萌子さんは、ひきこもりを長期化させないためのコツをこう話す。

    「市や区の行政の窓口には、市民相談窓口が設置されていますし、各地域には、ひきこもりの家族会などもあります。
    ちょっとした悩みでも、早めに相談することが長期化を防ぐカギです」

    ひきこもり、塞ぎがちになるきっかけはさまざま。まずは頼れる人に、気軽に相談することを心に留めておきたい。

    10/16(水) 6:05配信
    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20191016-00010002-jisin-soci

    前スレ 2019/10/16(水) 13:40
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1571210037/

    引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1571222227/

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    syussan_akachan


    1: 砂漠のマスカレード ★ 2019/10/17(木) 07:34:10.38 ID:o1VIOPr99
    今年の出生数が「90万人割れ」という見込みが世間をにぎわせている。団塊ジュニア世代が40代後半になり、出産期の女性が減った要因が大きいが、2016年に100万人を下回ってからわずか3年で90万人を割る異常事態である。累計77万部突破『未来の年表』シリーズ、『未来の地図帳』著者でジャーナリストの河合雅司氏が、深刻な人口減少への対策を考えた。

    2年も早く、出生数80万人台へ
    日本の少子化が深刻だ。年間出生数が早くも90万人を割り込みそうなのである。

    厚生労働省が毎月発表している人口動態統計速報によれば、今年1~7月までの出生数は51万8590万人だ。これは前年の同期間と比較して3万2471人、率にして5.9%もの減少である。

    仮に8月以降もこのペースで行ったとするならば、年間出生数は88万9000人程にとどまる計算である。

    ちなみに、国立社会保障・人口問題研究所が2017年に公表した推計では2019年は92万1000人であった。90万人を下回るのは2021年(88万6000人)と見込んでおり、2年も早い80万人台突入となりそうだ。

    当然ながら、状況の改善が望まれるが、今後、出生数の減少に歯止めがかかる可能性は極めて小さい。過去の少子化の影響で、そもそも子供を産むことのできる年齢の女性数が激減してしまうからである。
    そうでなくとも晩婚や晩産が進んでおり、子育て世帯の45.4%は子供が1人しかいない。

    いまさら子供を出産できる年齢の女性数を増やせるわけでもないので、これからの政策としては、晩産化対策に力点を置き、人口減少スピードを少しでも遅くすることである。

    具体的には、20代で出産する人を重点的に支援することだ。かつてのように20代で結婚・出産する人が多くなったならば、第2子、第3子をもうけようという夫婦も増えることだろう。

    20代での出産を支援すれば複数の子供も(photo by iStock)

    社会全体で子育て支援を
    例えば、20代で子育てをしている世帯には税制優遇や児童手当の加算といった「優遇策」を講じることだ。

    企業などの協力も得て、新幹線やイベントのチケットを1日早く予約できるなどといったインセンティブがあってもよい。
    テレワークなど「通勤しなくてもよい働き方」が当たり前となり、子育てしながらキャリアアップできるような仕組みを普及させていくことも必要である。

    そして何よりも重要なのは、こうした政策の展開によって、「若くして子育てをする世帯を応援しよう」という雰囲気が社会全体に広がっていくことである。

    もちろん、結婚も出産も本人の意思である。政策はあくまで「したいのに、できない」という個々人の希望に寄り添う形で進めなければならない。

    ただし、こうした「優遇策」を講じるにしても、あまり時間的余裕があるわけではない。それはなぜか。

    25~29歳の女性数の将来推計を調べてみると、2015年の319万9000人を「100%」とした場合、2045年は4分の3(242万8000人)、2065年には4割減(194万5000人)にまでなってしまうからだ。

    この年齢層の女性数が大きく減ってしまってからでは手遅れである。

    言うまでもなく、少子化は国力を削ぎ、日本社会を破綻に導く。国家の非常事態にあって、政治家たちの機敏で大胆な決断が求められている。

    未来は変えられる
    さて、『未来の年表』シリーズを刊行して以来、私は若者たちからこんな問い掛けをされる機会が多くなった。

    「日本はこのまま衰退してしまうのですか?」――。

    少子高齢化や人口減少の影響が目に見えて増え、若者に限らず、この国の行く末に不安を感じる人は少なくないだろう。

    このたび発売が開始された『マンガでわかる 未来の年表』の中で「MIRAI君」が描き出した未来は、残念ながら、かなりの確度で起こる〝現実〟だ。過去の成功体験が通用しない激変期に入っていく。


    https://news.livedoor.com/article/detail/17244139/
    2019年10月17日 6時0分 現代ビジネス

    引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1571265250/

    【【悲報】出生数90万人割れ…まず優遇すべきは「20代の子育て世帯」】の続きを読む

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